リフォームブーム到来！便利なリフォームローンとは

現在、マンション建設が顕著だった1985年から約30年が経過し、大規模修繕や改築、建て替えなどが集中し市場を賑わしています。

これは、個人住宅も例外ではなく、金融機関は顧客のニーズを掴むため様々なローンを取り扱っています。

今回はリフォームローンにフォーカスし、詳しく解説していきたいと思います。

リフォームってどんなもの？

新築の時はとってもきれいだった我が家。

しかし、時間の経過に伴い、修繕の必要な所が目立ってきます。

住宅の修繕および改修の総称をリフォームといいます。

経年劣化による改修は多岐に及び、ある程度まとまった状態でリフォームすることが多いです。

まとめてリフォームするということは、すなわちまとまったお金が必要になる、ということです。

その際に利用できるのがリフォームローンです。

リフォームが必要となる耐久年数は住宅の素材、箇所によって異なりますが、大体の目安をまとめてみました。

上記をみると分かりやすいのですが、初期段階では表面的な劣化から始まり、段々と劣化が進行することで、内部構造の劣化に繋がっていきます。

10年単位や5年単位など、ある程度の周期を決めてリフォームを行うことは、劣化の進行を防ぐことに繋がります。

リフォームローンの利用金額は高額になる傾向がありますから、新築から資金計画を立てておくことが重要と言えるでしょう。

リフォームローンは大きく分けると2種類ある

リフォームローンは様々な金融機関や公的機関などで取り扱っていますが、大きく分けると公的融資と民間融資があります。

ここでは大まかに双方の特徴を解説したいと思います。

公的融資は、民間融資に比べると長期間借りることができ、金利上昇局面においては影響が少ない特徴があります。

反面、手続きを行う上で詳細な条件が設けられており、厳しい審査を通過しなければなりません。

また、公的融資金額は全体必要額の80％までとなっているため、事前に多少のお金を用意しておく必要があります。

対して、民間融資は、公的融資に比べると金利が高い傾向にありますが、手続きを簡単に行うことができ、融資条件も公的融資に比べて少なく設定されています。

取り扱う金融機関により様々なプランが用意されているので、選択の幅が広いことも民間融資のメリットと言えるでしょう。

リフォームローンを利用する際は、今後のライフプランに基づいた、ご自身に合う融資を選択する必要があります。

リフォームローンを利用すると、税金が少なくなるってホント？

リフォームローンは先述した通り、高額となるケースがほとんどです。

そのため、住宅借入金等特別控除といって、条件を満たした大規模修繕や増改築に対し、税額控除を受けることができます。

この控除は、居住者本人が居住するためにリフォームローンを利用した場合に限られます。

控除を受けるための大まかな要件は以下の通りです。

• 自己の居住用住宅の増改築、大規模修繕であること
• 自己所有している住宅であること
• 建築基準法に規定する大規模修繕または、大規模な模様替えであること
• マンションでは区分所有している部分であること
• 耐震基準に準ずるための工事
• 一定のバリアフリー改修工事
• 一定の省エネ改修工事
• 修繕後6カ月以内に居住し、また適用を受ける各年の12月31日まで引き続き居住していること
• 工事費用の合計額が100万円を超えていること
• 10年以上の分割返済であること

※上記は分かりやすくするため、簡単にまとめた要件です。詳細は適用時にご確認ください。

住宅借入金等特別控除を受けるためには、詳細な要件を求められますから、リフォームローンを利用する際にはしっかり事前確認するようにしましょう。

まとめ

今回はリフォームローンの概要について取り上げました。

また、耐震工事や省エネ工事、バリアフリー工事は税金面でさらに優遇されます。

リフォームローンを利用する際には、事前に計画を立てることがとても重要です。

快適なリフォームのため、今回の情報をご活用頂ければ幸いです。