ざっくり言うと…
- 歯科医療では保険対象外の施術も多く、多額の費用が発生する場合がありますが、そんなときはデンタルローンも検討しましょう。
- 例えば、歯科医療のインプラント、歯列矯正、審美歯科治療などは自由治療といって、健康保険の適用外で、医療費が高額となってしまうケースがあります。
- デンタルローンを利用した場合でも、治療内容によっては、医療費控除を受けることができますので、事前に確認しておくと良いでしょう。
笑った時にチラッと見える、きれいに整った白い歯。
誰もが憧れる美しい歯ですが、現在では最新の歯科医療技術を利用することで、費用とひきかえに理想の歯を手に入れることができます。
しかし、歯科医療では保険対象外の施術も多く、時として多額の費用が発生する場合があります。
多額の費用が生じた場合、歯科医療に使えるデンタルローンを利用することも賢い手段と言えるでしょう。
今回はデンタルローンにスポットを当てて、解説していきたいと思います。
デンタルローンとは
歯列矯正やインプラントなど、歯に関するコンプレックスを解消してくれる、最新の歯科医療技術が近年話題となっています。
歯の印象は第三者からもよく目に付きやすく、人の印象にとても大きな影響力をもっています。
「歯並びが悪くて人前に出るのが怖い」という方もいるほど、歯に関するコンプレックスは深いものと言えるでしょう。
しかし、歯科医療のインプラント、歯列矯正、審美歯科治療などは自由治療といって、健康保険が適用できません。
そのため、医療費がかなり高額となってしまうケースがあるのです。
このようなケースにオススメするのが、デンタルローンを利用することです。
デンタルローンとは、歯科医療費への支払いを目的としたローンを指します。
デンタルローンは、資金の利用目的が歯科医療に限定されているため、利用目的以外の資金利用はできませんが、通常の多目的ローンよりも低金利で長期間借り入れ出来ることが特徴です。
ちなみに、保険適用となる治療でもデンタルローンは利用することができます。
利用の申し込み方法は、治療を受ける歯科医院で申し込みする方法と、ご自身でデンタルローンを取り扱っている金融機関を探して直接申し込みする方法があります。
注意しなければならないのは、デンタルローンの取り扱いをしていない歯科医院もあるので、事前確認が必要となることです。
その場合は、ご自身でデンタルローンを取り扱っている金融機関を探して、直接申し込みするようにしましょう。
デンタルローンが利用できるケース
デンタルローンは通常のローンと同様で、利用する前に審査を受ける必要があります。
一般的なデンタルローンの申し込み要件は
- 20歳以上であること
- 安定収入があること
- 資金の利用目的が『歯科治療に要した費用』であること
などがあります。
また、基本的に担保や連帯保証人は必要ありませんが、審査結果によっては連帯保証人が必要となる場合もあります。
デンタルローンが利用されている歯科治療例と大体の費用は以下の通りです。
治療項目 | 費用帯 |
---|---|
インプラント | 1本あたり30~50万円 |
歯列矯正 | 65~100万円 |
審美歯科治療 | 5,000円~100万円 |
※各治療項目の費用帯は、本数、材質、箇所、治療内容によって変動します。
上記の表をご覧いただくと分かり易いのですが、歯科医療の費用帯は幅広く、一概にいくらぐらいといった目安額を算出することは困難です。
したがって、デンタルローンを利用する前に、治療を受ける予定の歯科医院で見積もりを作成してもらい、見積もりを元に審査を受ける必要があります。
審査が通った後に融資される資金は、直接歯科医院に振り込まれるケースと、利用者の口座へ振り込まれるケースがあります。
絶対押さえておきたい!自由治療にも使える『医療費控除』とは
歯科で自由治療を受ける際には、先述したように必要費用が高額となるケースが多いです。
意外と知られていませんが、治療内容によっては自由治療でも税金が控除される、医療費控除を受けることができます。
医療費控除とは、年間10万円を超える医療費を支払った場合に、10万円を超えた金額についてはその年の所得税から控除できる制度です。
医療費控除を受けるには、確定申告をする必要があります。
確定申告をする時には、治療に要した費用を証明できる書類が必要となりますので、注意しましょう。
また、デンタルローンを利用した場合でも医療費控除を受けることができますので、デンタルローンの利用控えは必ず大切に保管しておいてください。
医療費控除は、一般的な水準を超えている治療費用以外でも利用することができる場合がありますから、必ずポイント押さえておきましょう。
まとめ
デンタルローンは、月々の最低支払額が小さく、上手く利用することで治療後の返済を容易にすることができます。
しかし、返済能力を超えて利用することは債務遅滞などのリスクが生じる可能性がありますから、返済計画をしっかり立てた上で利用するようにしましょう。